こんにちはnanです。
仮想通貨ってなんなの？
単純ですが、こんなふうに思っている方もまだまだいらっしゃると思います。
そこで今回は、まったく無理の中学生でも分かるように「仮想通貨」の実態について詳しく解説していきます。
ゴタゴタ説明しても鬱陶しいので、さっそくチェックしていきましょう。※下記の目次から気になる項目へ飛べます
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目次
仮想通貨とは？
仮想通貨とは、電子データ（インターネット上）だけでやり取りされる通貨のことを指します。
日本円やドルなどの法定通貨のように、国家の強制通用力を持たず、主にインターネット上での取引だけに使われます。
言わば「ネット限定のお金」。デジタル通貨とも呼ばれています。
ちなみに、皆さんもご存知であろう「ビットコイン」は、2009年から運用が開始されました。
それ以降、アルトコインと呼ばれる派生の仮想通貨（イーサリアムやリップルなど）が次々に誕生して、法定通貨と仮想通貨を交換する仮想通貨取引所が多く登場しました。
これが、現代にまで至る「仮想通貨」の需要が高まった要因の一つと言えるでしょう。
仮想通貨の仕組み
仮想通貨の仕組みは、日本円やドルなどといった通常の法定通貨とは異なり、管理するための国家や中央銀行のような組織が存在しない場合がほとんど。
主に仮想通貨を扱う者同士によるピア・トゥー・ピア（P2P：Peer to Peer）という方式が採用されており、ユーザー同士で取り引きの情報が管理されています。
イメージとしては、ネット上で個人取引ができる「電子通貨」みたいなもの。
また、仮想通貨には発行数に上限があるため、流通量に対する需要と供給により価格が変動します。
価値が上がればみんな欲しくなり、下がればいらなくなりますよね。めちゃくちゃわかりやすく言えば「株」のようなこと。
仮想通貨の特徴
仮想通貨の特徴は大きく以下の3つです。
- 現金へ換金可能
- 発行上限がある
- 中央管理者がいない
詳しくチェックしていきましょう。
現金へ換金可能
仮想通貨は、その時点での時価で売買を行うことが可能です。
もちろん日本円への換金もできますよ！
現代社会の主流である、電子マネーでは「現金」への換金ができない一方、仮想通貨ではソレができるのです。
これが、多くの方が「資産運用」を目的として仮想通貨を購入している理由の一つですね。
発行上限がある
仮想通貨には、中央管理者が存在しないため「発行数」に上限が制定されています。
中央管理者とは
日本円やドルなどの法定通貨を、中央銀行などが発行通貨量をコントロールする管理者のこと。
日本円やドルなどの法定通貨の場合は、自国の経済状況に応じて、発行枚数を変更することがです。
仮想通貨ではそれができません！
多くの仮想通貨では発行上限枚数が定められており、貨幣の価値が維持されるように設計されています。
ちなみにビットコインの発行上限枚数は、2,100万枚に設定されています。
中央管理者がいない
前項でも触れましたが、仮想通貨には中央管理者が存在しません。
日本円などの法定通貨と異なり、仮想通貨には価値を保証する中央集権的な発行主体や管理者が基本的に存在しません。
ブロックチェーンという仕組みによって、中央銀行の持つ信用が価値を保証する法定通貨とは異なる方法で価値を保っています。
ブロックチェーンとは
不正を働く者や正常に動作しない場合があっても正しい取り引きができて、改ざんが非常に困難かつ停止しない、多数の参加者に同一のデータを分散保持させる仕組みのこと。
中央管理者がいない代わりに、ブロックチェーンという仕組みが仮想通貨の価値を管理しているということです。
また、以下の記事では「仮想通貨の価格が上げ下げする理由」について詳しく解説しているので、気になった方はぜひチェックしてみてください。
→【解決】なぜ仮想通貨は上がり下がりするのか?理由を初心者でもわかるように解説
仮想通貨の使い方
ザックリと我々一般人における、仮想通貨の利用用途は以下です。
- 投資
- 送金や決済
それぞれ詳しく解説していきます。
投資
仮想通貨は、価格が固定されていない（変動する）ため、資産運用目的の投資対象となります。
将来有望と思われる仮想通貨の価格上昇や価格下落を見込んで、投資を実行することで利益を得ることが可能です。
ほとんどの方が「投資目的」で仮想通貨を運用していますよね。
ただ、投資ということだけあって、仮想通貨取り引きで損失を出す恐れもあるため、取り組む際は相応の注意が必要だと言えるでしょう。
送金や決済
仮想通貨は、所有権の移転が可能であるため、あらゆる決済に利用可能です。
仮想通貨決済に対応した店舗やWebサイトなどでは、仮想通貨を利用したショッピングが可能です。
日本でも、2017年4月に施行された「改正資金決済法」によって、仮想通貨が決済手段として正式に認められました。
ビックカメラでは、仮想通貨の決済サービスが導入されていることで有名だよな！
また、仮想通貨で海外送金をすることによって、一般的な海外送金よりも安い手数料で送金することができますよ。
海外にパートナーがいたり、送金しなくてはいけない環境にある方は、手数料が安く済む仮想通貨での海外送金も視野にいれるといいでしょう。
続いては、仮想通貨のメリット・デメリットを見ていきましょう！
仮想通貨のメリット
仮想通貨のメリットは主に以下3つ。
- 高い利益を狙える
- 24時間365日取引できる
- 安心のセキュリティ体制
順に解説していきます。
高い利益を狙える
仮想通貨は、株やFXなどよりも価格変動が大きいため、高い利益を狙いやすい点があげられます。
株式や投資信託のような資産運用で得るのは難しい「高いリターン」を期待できますよ。
ただ、逆に大暴落する恐れも十分にあるので注意しましょう。
また、一般的に「草コイン」と呼ばれる時価総額の低いマイナーな通貨も存在します。
これらは、ビットコインやイーサリアムのようなメジャー通貨と比較しても、価値がグンっと上がる可能性もあるので、高い利益が得られる可能性があります。
ただ、草コイン投資は信頼性が低く、価値が急激に下がる場合もあるので注意も必要です。
24時間365日取引できる
仮想通貨は、24時間365日リアルタイムでいつでも取り引きができます。
日本株だと、東京証券取引所が開いてる9時～15時の間だけしか取り引きできないですよね。
ここぞ！というタイミングを逃してしまった…なんて話もよくあります。
しかし、仮想通貨なら自身の都合のいい時間で取り引きできるので、大きなメリットだと言えるでしょう。
安心のセキュリティ体制
仮想通貨は、公開鍵暗号方式とブロックチェーン技術により、なりすましや、データの改ざんが困難のため、セキュリティ体制も万全です。
安心して保有できる点は間違いなくメリットです！
また、その安全性が功を奏し、中南米の国エルサルバドル、中央アフリカ共和国では、ビットコインが国の定める「法定通貨」になるほど。
これから増々「ビットコインを法定通貨と定める国」が出てくるだろうな。
安心のセキュリティ体制をみても、仮想通貨の需要はこれからどんどん上昇していくものだと言えるでしょう。
早めに「波」へ乗っておきましょう。
仮想通貨のデメリット
デメリットは以下です。
- 大金を投資するにはリスクが高い
- 取引所へのハッキングや不正アクセス
それぞれ解説していきます。
大金を投資するにはリスクが高い
投資目的としてますます注目を集める仮想通貨ですが、大きな金額を投資しすぎるのは控えましょう。
というのも仮想通貨は、他の投資先（株やFXなど）と比較しても、値動きの変動幅が大きい傾向にあります。
特に、投資初心者がいきなり多額の現金を仮想通貨に換えるのは、他の投資方法と比較してもリスクが高いと言えますね。
初心者の場合は、少額から投資を始めることをおすすめします。
国内で有名な取引所「ビットフライヤー」では、なんと「1円」という超少額からでも投資が可能ですよ。
まずは「ちょこっとだけ仮想通貨投資をやってみたい！」という方は、ビットフライヤー1択だと言えます。
以下の記事で、最短10分で完了する「ビットフライヤーの口座開設方法」を画像付きで紹介しているので参考にしてください。
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※ちょい裏ワザ
ビットフライヤーは、コインチェックと並んで国内有数の仮想通貨取引所です。おすすめとしては、両方の取引所でそれぞれ別の仮想通貨を運用する方法。
個人的には、
- コインチェック
→ビットコイン - ビットフライヤー
→イーサリアム
この形がおすすめです。理由としては、ビットフライヤーでは1円〜仮想通貨が購入できるという点。
というのも、イーサリアムはビットコインに次ぐ有名コインで時価総額も常に2位をキープしている状態です。ただ、ビットコインという大柱には手が届かなく、言うのであれば晩年2位といった状況。
そんなイーサリアムに大きく投資するのは気が引ける…と感じる方も多くいらっしゃると思います。
そこで、1円という超少額から積み立てが可能なビットフライヤーが活きてくるのです！
イーサリアムも買い増ししたいけどちょっとコワい…
なんて悩みも、1円からなら損失も少なく済みますよね。
実際に仮想通貨をやっている多くの人も実践している運用方法なので、ぜひ参考にしてみてください！
取引所へのハッキングや不正アクセス
前述のとおり、セキュリティ面は万全の体制が整っている仮想通貨ですが、過去に取引所がハッキングされてしまう事件が発生しています。
仮想通貨自体がハッキングされた訳ではなく、仮想通貨を売買する「取引所」がハッキングされたのです。
なので、国内にて有名ではない「取引所」の利用は、あまりオススメできません。
利用するなら、運営会社の信頼性も高く、利用者も多い「メッカ」的な取引所がベターだと断言できます。
国内最大手を争う、コインチェックやビットフライヤーであれば、運営会社も大手かつ利用者数も他の追随を許さないほど人気の取引所なので、どちらかを使っておけば間違いないでしょう。
また、取引所を利用する際は、パスワードが外部に漏れることがないように、自身でセキュリティ管理を徹底しましょう。
仮想通貨における税金と確定申告
日本国内における仮想通貨の税金に関して、利益が1年間で20万円を超える場合は、確定申告が必要となります。
※主婦や学生など、扶養されている方は33万円以上です
売買が複数にわたる場合、売買ごとに所得を計算して、1年分の合計を所得額として申告する必要があります。
税金に関しては仕方ないですよね…
どんどん需要が高まる仮想通貨だけあって、国税庁も「仮想通貨」にたいする所得には目をギラつかせているに違いないので、利益が出たぶんはしっかりと納税するようにしましょう。
まとめ
仮想通貨とは、どういうものか理解できましたか？
簡単にまとめると、
「上限数があり誰にも違法操作できない世界共通のデジタル通貨」
あまり深く考えずに、仮想通貨に関しては上記のようなイメージを持っておけば大丈夫ですよ。
他の知識は、仮想通貨を運用していくに連れて自然に覚えていくことでしょう。
以下の記事では、仮想通貨を学ぶのにおすすめのYouTuberを紹介しているので参考にしてみてください。
>>>【学べる】仮想通貨系YouTuberランキング！おすすめ動画もあわせて紹介
繰り返しになりますが、仮想通貨はこれからもどんどん伸びる大きな市場になるでしょう。
あなたもその波に乗り遅れないよう、今この段階からはじめてみませんか？
仮想通貨投資は、現代社会における資産運用の最適解の一つだと言えるでしょう。
以上です。